日本写真判定

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JPF HISTORY

会社概要

沿　革

公益財団法人
日本トライアスロン連合
公認証明書

走行競技の順位判定方法
及びその装置　特許証

東京都スポーツ推進企業認定証

昭和１４年	創業者　渡辺俊平が、幻となった第１２回オリンピック東京大会組織委員会における科学施設研究会委員会の写真分科会主査として写真判定の研究に従事。
昭和２４年	日本スポーツ写真判定協会を発足。川崎競輪場にて、高速度カメラによる写真判定業務を開始。
昭和２５年	写真判定用スリットカメラ発明。（ホトフイニカメラと命名）判定線が入るスリットカメラで、通産省より「優秀発明」に認定される。船橋オートレース場にて写真判定業務を受託。
昭和２６年	日本ホトフイニ株式会社に改組。宇都宮競輪場にて写真判定業務を受託。
昭和２７年	津ボートレース場にて写真判定業務を開始。
昭和２８年	理研科学映画株式会社設立。（昭和４８年に株式会社日本写真科学研究所に社名変更）
昭和３２年	日本写真判定株式会社に社名変更。（日本ホトフイニ株式会社より）
昭和３３年	東京で開催された第３回アジア競技大会の陸上競技において写真判定業務を担当。
昭和３９年	第１８回オリンピック東京大会で陸上・自転車・漕艇競技において写真判定業務を担当。
昭和４０年	西宮競輪場にて、場内テレビ実況放映業務を受託。
昭和４３年	東京都優秀発明展で「競走着順判定装置」が科学技術庁長官賞を受賞。
昭和５２年	コーナーカメラ旋回装置を開発。電気通信工事業許可取得。
昭和５３年	徳山ボートレース場にて、当社開発のⅠ型電子スリットカメラが採用される。
昭和５８年	本社を現在地（千代田区富士見２丁目）に移転。
昭和６０年	スリットカメラ用小型自動現像装置を開発。
昭和６２年	スタート用電子ピストルを開発。全国の競輪場にて採用される。
平成２年	Ⅱ型電子スリットカメラを開発。
平成３年	第３回世界陸上東京大会で陸上競技において写真判定業務を担当。尼崎ボートレース場にてＣＲＴ方式対岸大型映像装置が採用される。
平成４年	第２５回オリンピックバルセロナ大会にてⅡ型電子スリットカメラが採用される。陸上・自転車・漕艇・カヌー競技において写真判定業務を担当
平成５年	門司競輪場にて、ハイビジョンカメラでの実況放送業務を受託。
平成７年	蒲郡ボートレース場・浜名湖ボートレース場にて、Ⅲ型電子スリットカメラが採用される。
平成８年	広島競輪場・甲子園競輪場・玉野競輪場・防府競輪場にて、ＣＳ放送向け番組制作業務を開始。
平成９年	宇都宮競輪場・大津びわこ競輪場にて、テレドーム業務を開始。西宮競輪場にて地上波およびＣＳ放送向け番組制作業務を受託。尼崎ボートレース場にて、集中制御システムが導入される。
平成１０年	宇都宮競輪場にてＣＳ送信地上固定局完成、運用を開始。
平成１３年	奈良競輪場にて、競輪用発走機が採用される。尼崎ボートレース場にてＬＥＤ方式対岸大型映像装置が採用される。
平成１４年	大津びわこ競輪場にて、インターネットライブ配信業務を開始。
平成１５年	徳山ボートレース場にて、Ⅴ型電子スリットカメラが採用される。
平成１８年	尼崎ボートレース場にて業界初コンピューター制御デジタル監視システムが採用される。
平成１９年	Ⅵ型電子スリットカメラを開発。
平成２０年	宇都宮競輪場にてⅥ型電子スリットカメラの試験運用を開始。玉野競輪場にてデジタルハイビジョン対応の映像システムの運用を開始。内装仕上工事業許可取得。
平成２１年	宇都宮競輪場にて全館デジタルハイビジョン対応による場内放映システムの運用を開始。自転車競技のライブ中継専門Ｗｅｂサイト「ＣＹＣＬＥ　ＳＴＡＲ（サイクルスター）」を開設。大阪・堺国際ＢＭＸ選手権大会においてＢＭＸレースでは国内初となる写真判定業務を受託（Ⅵ型電子スリットカメラ使用）２００９年トライアスロン世界選手権シリーズ横浜大会において写真判定業務を受託（Ⅵ型電子スリットカメラ使用）
平成２２年	富山競輪場のトータルマネジメント業務を開始。
平成２５年	千葉競輪場のトータルマネジメント業務を開始。松阪競輪場のトータルマネジメント業務を開始。
平成２６年	電子スリットカメラ（デジタルフィニッシュ）が、公益社団法人日本トライアスロン連合公認の機器となる。船橋オートレース場のトータルマネジメント業務開始。山陽オートレース場のトータルマネジメント業務開始。ボートレース戸田、平和島、江戸川、多摩川において、電子スリットカメラ（デジタルフィニッシュ）が採用される。
平成２７年	広島競輪場のトータルマネジメント業務を開始。東京都知事より、東京都スポーツ推進企業として認定される。
平成２９年	京都向日町競輪場のトータルマネジメント業務を開始。代表取締役の渡辺俊太郎がＪＣＦ常務理事に就任。